新藤　誠（しんどう・まこと）さん
生年月日：1968年5月28日
伊勢崎市出身
伊勢崎市在住

新藤誠さんは、平成19年、38歳のとき、お父様が築いた新藤不動産の組織変更に伴い、代表取締役に就任しました。

社長になった誠さんは、株式会社新藤不動産を今後、長きに渡って存続させるため、改革に乗り出しました。
その一つが、社員の採用。今まで家族で経営していた同社に社員を迎え入れました。「優秀な社員で安心して任せられた」と振り返る誠さん。書類制作から始まり、パンフレット、ホームページの制作、経理、アパート管理など、社員たちにできることが増えていくにつれ、新藤さんは営業に専念できるようになりました。今では、海外にも営業を展開しているほど。

社員の採用は、一緒に経営をしている家族の心にも大きな影響を及ぼしました。
「知らず知らずのうちに生じていた家族間の甘えがなくなり、気持ちにメリハリができました」と話します。

新藤さんが自慢に思う大切な社員さんたち。社員の勤続年数の長さは、居心地のよさに比例します。会社を働きやすく、居心地のよい空間にしている縁の下の力持ちが、今でも取締役として会社を支えてくれているお母様。「感謝しています」と新藤さん。

「これからも社員さんが楽しく、モチベーション高く仕事ができる環境を整え続けたい」と笑顔で話します。

不動産業全般、賃貸仲介、売買仲介、買い取り、賃貸管理、リフォーム、ルームクリーニングなどを手掛ける同社。
数ある不動産会社の中で、同社が一番の強みを発揮するのが、人脈です。

不動産業の面白さを「いろいろな人の話が聞け、自分の引き出しが増えること」と話す新藤さんが得意とするのは、不動産を真ん中に、借り手と貸し手をwinwinの関係にすることです。

そのために欠かせないのが、新藤さんの幅広い人脈。
この道40年の歴史を持つ同社には、さまざまな人が集います。明確なビジョンを描いている人もいれば、「何とか面倒みて」というケースもあります。
「不動産はもちろん、お金も仲間や地域も大切な財産」と話す新藤さん。それぞれの財産が最も輝き、地域にも喜んでもらえる魅力ある存在になるか、を提案し続けています。

そんな新藤さんは、今、信頼できる仲間たちと新プロジェクト「Heart　Box」を立ち上げました。建設業を営むビープラス株式会社の石原良和さん、暮らしプランナーであるOne’s workの田村美奈子さんが、知識・技術・センスを持ち寄って、みんなの理想をカタチに、インターメディアサービスの小暮雅之さんがホームページやチラシなどのツールを通じて「Heart　Box」の魅力を広く発信します。ここでもまた、人脈から新たなビジネスが生まれました。

「Heart　Box」は、今までの賃貸をまったく変わる、誰もがハッピーになれる戸建賃貸経営。
自分で｢住む｣＋人に｢貸す｣ことで、オーナーさんは安定収入を得ることができて、返済への不安が解消されるばかりか、同時に未来への資産づくりも進められます。
また、住まう人にとっては、強靭な高性能住宅と、住まう人の日常を大切に思い描いた「女性目線」の設計で抜群の暮らしやすさ。

「暮らしの質をアップさせるスタイル。戸建タイプなので、相続もしやすい」など、メリットがいっぱい。長年、不動産に携わってきた経験を生かしたエスプリが光ります。

市内伊与久に3棟を完成。ここから新しいコミュニティが始まろうとしています。

日々、忙しく飛び回っている新藤さん。気分転換は、身体を動かすこと。運動好きの新藤さんは、小学1年生から、中学～高校と野球に没頭していました。社会人になっても続きましたが、なかなか全員集まるのが大変になり、しばしお休み。

それに代わって、近年まで夢中になっていたのが、トライアスロン。水泳、自転車、ランニングとハードな有酸素運動が3種目も盛り込まれているため過酷なスポーツです。その後、自転車の登坂レースであるヒルクライムや、森や山中など未舗装の道を走る「トレイルランニング」にも挑戦。今は、サーフィンやバイクに凝っているとか。これからの季節、良い波の宝庫と言われる茨城の海でサーフィンを楽しみ、新緑の中、バイクで駆け抜けるのにぴったりなシーズンがやってきます。

「身体をめいっぱい動かすと、悩みも忘れます。週明けから、気分よくスッキリした精神状態で仕事に打ち込めますよ」楽しいことが大好きな新藤さんは、そう言って瞳を輝かせます。

仕事とプライベート、両輪の充実でこの先、さらに輝きを増す新藤さんです。

株式会社 新藤不動産社

住所／伊勢崎市平和町24-28
TEL／0270-25-8470
設立／1979年
営業時間／9：00～19：00
定休日／日曜、祝日（事前予約で対応可）
事業内容／不動産業全般、賃貸仲介、売買仲介、買い取り、賃貸管理、リフォーム、ルームクリーニング

平成30年4月